リンゲージの評判は？英語サービス55社を見た私が10項目で採点した

【結論】リンゲージは法人と学校法人に向けた英語研修サービス

「リンゲージの評判はどうですか」と聞かれたとき、私が最初に確認するのは口コミの星の数ではありません。

そのサービスがいま誰に向けて売られているかです。

ここがずれていると、どんなに良い口コミを読んでも自分には当てはまりません。

リンゲージの公式サイトを2026年9月9日に開くと、ページの題名は「法人専門の英語研修 リンゲージ」と表示されます。

トップページの見出しは「Corporate English Training」で、ボタンは「無料で相談する」と「資料をダウンロード」の2つです。

申し込みボタンや料金表ではなく、法人向けの相談導線が置かれている、という構造です。

さらにリンゲージとは（公式）のページには、はっきりこう書かれています。

この1文があるかどうかで、記事の書き方も、読者が取るべき行動も変わります。

つまり個人で通う英会話教室を探している人にとって、リンゲージは今の入口が合っていないということです。

逆に、社員10人・50人・300人といった単位で英語研修を外注したい担当者にとっては、候補に入れる価値がある会社です。

• 運営＝Zenken株式会社 グローバル教育事業本部 リンゲージ事業部（会社概要）
• 公式表記の実績＝1,700社以上の企業・学校法人が導入（導入事例）
• 拠点＝東京・名古屋・大阪の3か所（リンゲージとは）
• 対象＝企業と学校法人（中学・高校・大学）。学校教育支援のページが独立している
• 料金＝公式サイトに価格表の掲載なし。窓口は電話と問い合わせフォーム

この記事では、この前提を踏まえたうえで10項目の採点表を作ります。

そのあとに、口コミを読むときの具体的な手順、料金の見方、解約時に効いてくる法律まで順番に見ていきます。

リンゲージの評判を10項目で採点した結果

55社を見てきて分かったのは、英語サービスの良し悪しは「情報がどれだけ公開されているか」でかなり読めるということです。

公開されていない項目は、悪いのではなく「問い合わせないと分からない」だけです。

ただし読者から見れば、問い合わせないと分からない項目が多いほど、比較のコストは上がります。

そこで私は、公開情報だけで確認できるかどうかを10項目に分けて採点しています。

採点は5点満点で、公式サイトに書いてあれば加点、書いていなければ減点ではなく「未公開」として低めに置くという決め方です。

採点項目	点数	採点の根拠（2026年9月9日 公式サイトで確認）
1. 対象が明確か	5 / 5	「法人専門」「法人特化」とトップとリンゲージとはの両方に明記。誰向けかで迷わない
2. 運営会社の開示	5 / 5	Zenken株式会社 グローバル教育事業本部と会社概要に記載。代表者名・事業資格まで公開
3. 実績の具体性	4 / 5	1,700社以上、導入企業名（日立グループ・日産自動車・三井不動産ほか）を実名で掲載
4. 料金の透明性	1 / 5	価格表の掲載なし。個人が事前に総額を試算できない
5. 講師情報の開示	4 / 5	英語講師の内訳をネイティブ74%・日本人26%と数値で公開。オンラインは採用率約1%と記載
6. 成果指標の開示	4 / 5	TOEIC平均スコアの伸び、研修完了率、研修満足度98%を数値で提示
7. 学習形態の幅	5 / 5	講師派遣・オンライン・海外語学プログラム・通信教材の4形態を提示
8. 個人での申込みやすさ	1 / 5	個人向けの申込みフォーム・体験レッスン予約が公式トップに見当たらない
9. 契約条件の開示	3 / 5	特定商取引法に基づく表記はあるが、記載の中心は通信教育講座の解約・返品
10. 情報管理の体制	5 / 5	JIPDECのプライバシーマーク取得を明記。プライバシーマークは第三者審査の制度

合計は37点 / 50点です。

点を落としているのは4番と8番、つまり料金と、個人が入れるかどうかの2つに集中しています。

これは品質が低いという意味ではありません。

法人向けの研修は人数・期間・形態で見積もりが変わるため、価格表を出さない会社のほうが多いからです。

私が55社を見てきた範囲でも、法人研修を主戦場にしている会社で価格表を公開しているところは少数でした。

したがってこの2項目の低さは「個人向けサービスとして比較すると不利になる」という意味だと読んでください。

残りの8項目は、開示の水準としてはかなり高い部類に入ります。

特に2番と10番が両方そろっている会社は、55社の中でも半分もありませんでした。

リンゲージの口コミを読むときに見る5つの箇所

ここからは、口コミサイトやSNSでリンゲージの書き込みを見たときに、どこを見て判断するかの手順です。

口コミの本文をそのまま信じるのではなく、書き込みの「属性」を先に確認します。

属性が分かれば、その口コミが自分に当てはまるかどうかが判断できます。

1. その口コミが「いつ」のものかを見る

リンゲージは公式サイトの表示が現在「法人専門」になっています。

つまり個人が校舎に通っていた時期の書き込みと、いまのサービス内容は前提が違う可能性があります。

日付が書かれていない口コミは、それだけで判断材料としての価値が下がります。

2. 書き手が「個人受講者」か「研修担当者」かを見る

同じサービスでも、自腹で通った人と、会社の予算で受けた人では評価軸がまったく違います。

研修担当者はROIと受講完了率を見ますが、個人受講者は月謝と通いやすさを見ます。

この2つを混ぜて平均した星の数には、ほとんど意味がありません。

3. 「講師が良かった」以外の具体語が入っているかを見る

講師の印象だけを書いた口コミは、どのスクールにも同じ数だけ存在します。

私が加点するのは、教材名・レッスンの進め方・振替の可否・連絡手段など、確認しないと書けない情報が入っている口コミです。

逆に、確認できる具体的な情報がゼロで感情語だけの書き込みは、良い評価でも悪い評価でも同じ重みで割り引きます。

4. 否定的な書き込みは「事実」と「感想」に切り分ける

「やめとけ」という声や「最悪」という声は、どのサービスの検索結果にも出てきます。

重要なのはその横に何が起きたかという事実が書いてあるかどうかです。

たとえば「連絡が2週間返ってこなかった」は事実で、確認できれば判断に使えます。

一方で「対応が悪い」は感想なので、同じ状況でも人によって評価が反転します。

「金の無駄」という声を見かけたときも、目的・期間・受講量が書かれていなければ、自分の場合に当てはめることはできません。

5. 同じ文章が複数サイトに出ていないかを見る

まとめ記事の口コミは、同じ文面が別のサイトにそのまま載っていることがあります。

気になった口コミは、特徴的な一文をそのまま検索窓に入れて、他に何件出るかを確認してください。

3件以上まったく同じ文が出てきたら、その1件を独立した証拠として数えないのが安全です。

この読み方の全体像は英会話スクールの口コミの読み方にまとめています。

リンゲージの料金の見方と、単価に直す計算式

先に事実を書きます。

リンゲージの公式サイトは2026年9月9日時点で価格表を確認できませんでした。

最新の料金はリンゲージ公式サイトでご確認ください。

公式に載っていない金額を、この記事で推測して書くことはしません。

代わりに、見積もりが出てきたときに自分で単価へ直すための計算式を置いておきます。

法人研修の見積書は「一式」で出てくることが多く、そのままだと他社と比べられません。

比べられる形にするには、次の3つの数字に割り直します。

直したい単位	計算式	この数字で分かること
1レッスン単価	見積総額 ÷ 契約レッスン総本数	他社のレッスン単価とそのまま並べられる
1時間単価	見積総額 ÷ （1回の分数 × 回数 ÷ 60）	45分と50分と60分の混在をならせる
受講者1人あたり総額	見積総額 ÷ 受講予定人数	人事の稟議で最初に聞かれる数字
1人1時間あたり	受講者1人あたり総額 ÷ 1人あたり受講時間	形態が違う会社どうしを比べる唯一の共通単位
実質単価	見積総額 ÷ （総本数 × 想定受講率）	受講率70%なら単価は約1.43倍になる

最後の「実質単価」を必ず出してください。

研修は買った本数ではなく、実際に受けた本数でしか効果が出ません。

リンゲージがオンライン研修のページで学習管理画面と進捗の可視化を前面に出しているのは、この受講率の問題に対する回答です。

公式には「導入したが受講が続かない」という課題を解決する設計だと書かれています。

見積もりを取るときは、この学習管理画面で何が見えるのか（出席率・進捗・スコア推移）を項目レベルで確認してください。

なお、税の表記についても確認しました。

リンゲージの特定商取引法に基づく表記には「表示価格に消費税が含まれています」と記載があります。

つまり同ページに基づけば表示は税込という扱いです。

見積書を受け取ったら、それが税込か税抜かを書面で必ず確認してください。

料金の比べ方そのものは英会話スクールの料金の相場と見方でも解説しています。

リンゲージが向いている人・向いていない人

採点結果と公開情報から、向き不向きははっきり分かれます。

結論を先に書くと、組織で英語研修を回したい人には向き、1人で英会話を習いたい人には現状の入口が合いません。

リンゲージが向いているケース

• 社員向けの英語研修を外注したい企業の人事・研修担当者。公式の主要導線がこの層に向けて作られている
• 中学・高校・大学で英語授業やALT派遣を検討している教職員（学校教育支援が独立ページとして用意されている）
• 講師派遣・オンライン・海外プログラム・通信教材を組み合わせて設計したい組織
• 研修の効果を数値で報告する必要がある立場の人（TOEICスコアと完了率を指標に置いている）
• 外国籍社員向けの日本語研修も同じ窓口でまとめたい企業
• 個人情報の取り扱い体制を稟議で問われる企業（プライバシーマーク取得を明記）

特に4番目は、他社と比べたときの差が出やすい点です。

導入事例のページには、新入社員研修の前後1か月でTOEIC平均スコアが+140点だったという数値が掲載されています。

トップページ側には、大手総合電機メーカーの事例として平均+150点・研修完了率94%という数値が出ています。

数値の出し方が2か所で少し違うので、商談では必ず「どの母集団の数字か」を確認してください。

リンゲージが向いていないケース

• 自分1人で申し込んで英会話に通いたい個人。公式トップに個人向けの申込み導線が見当たらない
• 月謝の総額を事前にウェブだけで比較して決めたい人。価格表が公開されていない
• 今日申し込んで今週から始めたい人。入口がヒアリングから始まる設計になっている
• 1回だけ試して合わなければやめたい人。研修設計を前提としたサービスである
• 24時間いつでも予約したい人。問い合わせ受付は平日9時30分から17時30分と記載

向いていないと書きましたが、これはサービスの質の話ではありません。

売り方の設計が、個人の単発利用に向いていないというだけです。

個人で探している場合の候補の絞り方は英会話スクールの選び方とマンツーマン英会話の選び方を参照してください。

リンゲージの無料相談で確認する12項目

公式の導線は「無料で相談する」と「資料をダウンロード」です。

この相談は価格表がない以上、料金を知る唯一の手段になります。

したがって、聞く項目を先に決めてから電話やフォームに向かうべきです。

私が法人研修の相談に同席するとしたら、次の12項目を紙に書いて持ち込みます。

#	確認する項目	なぜ聞くか
1	見積もりは税込か税抜か	総額が10%変わる。稟議の数字が狂う
2	1レッスンの分数と本数	単価に直す計算ができないと他社と比べられない
3	最低契約人数と最低契約期間	少人数だと単価が跳ね上がる場合がある
4	講師の交代は何回まで無償か	相性は必ず起きる。回数の上限を先に握る
5	欠席・振替のルール	受講率がそのまま実質単価に効く
6	教材費が総額に含まれるか	別請求だと後から積み上がる
7	学習管理画面で見える項目の一覧	出席率だけなのか、スコア推移まで出るのか
8	レベルチェックの方法と所要時間	配置を間違えると最初の1か月が無駄になる
9	契約期間の途中で人を入れ替えられるか	異動・退職は必ず起きる
10	中途解約の条件と精算方法	書面で受け取る。口頭のみは避ける
11	レッスン記録・レポートの提供頻度	社内報告のたびに集計する手間が変わる
12	個人情報の取り扱い範囲	受講者名簿を渡すことになる。範囲を明文化する

この12項目のうち、1番・6番・10番の3つは口頭ではなく書面でもらってください。

あとで揉めるのは、ほぼこの3つです。

公式サイトには「しつこい営業は一切いたしません」と記載があります。

ただし、これはこちらが聞くべきことを聞かない理由にはなりません。

相談の場は、売り込まれる場ではなく、比較のための数字を回収する場です。

問い合わせ受付時間は平日の9時30分から17時30分と公式に記載されています。

メールで先に12項目を送っておくと、当日の口頭確認だけで済みます。

リンゲージの解約・返金で確認すべき法律上の分かれ道

ここが、この記事でいちばん重要な部分です。

英会話サービスの解約ルールは、個人契約か法人契約かで法律の保護がまったく変わります。

根拠は特定商取引法です。

消費者庁の特定継続的役務提供のページには、次のように書かれています。

論点	消費者庁ページの記載（2026年9月9日 取得）	リンゲージで何を確認するか
対象になる役務	エステティック・美容医療・語学教室・家庭教師・学習塾・結婚相手紹介サービス・パソコン教室の7つ	語学教室は対象に含まれる
語学教室の要件	期間が2月を超え、契約金の総額が5万円を超えるもの	入学金・受講料・教材費の合計で判定される
クーリング・オフ	法定書面を受け取った日から数えて8日以内は書面または電磁的記録で解除できる	書面をいつ受け取ったかを記録する
中途解約（開始前）	語学教室は上限1万5000円	これを超える請求は上限を超える
中途解約（開始後）	提供済み分の対価＋（5万円か契約残額の20%のいずれか低い額）	精算式を契約書で確認する
適用除外	営業のため、又は営業として締結するものは特定商取引法が適用されない	法人契約が適用除外に当たり得る

最後の行を見てください。

法人が営業のために結ぶ研修契約は、特定商取引法の適用除外に当たり得ます。

つまりクーリング・オフも、中途解約の上限額の規定も、当然には使えないということです。

だから法人契約では、解約条項を自分たちで契約書に書き込む必要があります。

これは消費者庁のページの「適用除外（法第50条）」に明記されている内容です。

条文そのものはe-Gov法令検索の特定商取引に関する法律で確認できます。

次に、リンゲージ自身が公開している解約ルールを見ます。

特定商取引法に基づく表記には、通信教育講座について次の記載があります。

• 解約＝教材到着後8日以内に電話で手続き。FAXや電子メールでは受け付けていないと明記
• 返送料＝お客様の実費負担
• 返品できない場合＝教材の一部を紛失、音声CDのシール開封、汚損や書き込みがある場合
• 返金＝返送された教材を受領して3週間以内に銀行振込
• 支払方法＝コンビニ決済のみ（コンビニ決済用紙が送付される）
• 消費税＝表示価格に消費税が含まれています（＝税込表示）と記載

注意したいのは、この記載の中心が通信教育講座である点です。

講師派遣やオンライン研修の中途解約条件は、この表記からは読み取れませんでした。

したがって、研修契約の解約条件は個別の契約書で確認するしかありません。

消費者庁の特定継続的役務提供Q&Aと事例のページも、契約前に一度目を通しておくと判断が速くなります。

制度全体の入口は消費者庁の特定商取引法のページです。

解約時のチェック手順は英会話スクールの解約・返金にもまとめてあります。

リンゲージと他の英語サービスを比べるときの基準

比較でいちばんやってはいけないのは、売り方の違う会社どうしを月額で並べることです。

リンゲージは法人向けの研修設計を売っています。

個人向けの月額課金サービスとは、そもそも商品の単位が違います。

同じ土俵に乗せるには、次の5つの軸に分解します。

1. 誰が払うか＝個人の財布か、会社の予算か。ここが違うと比較そのものが成立しない
2. 時間の単位＝1レッスンではなく1時間に直す。45分と50分の混在をならす
3. 誰が続けさせるか＝自己管理か、進捗管理の仕組みがあるか
4. 何で成果を測るか＝スコアなのか、業務での行動変化なのか
5. やめるときの条件＝解約の連絡手段・締め日・精算式

この5軸で見ると、リンゲージの位置づけがはっきりします。

公式のリンゲージとはには「一般的な英会話」との違いを4行で対比した表が置かれています。

そこに書かれているのは、個人の学習が中心か法人特化か、汎用的な会話練習かビジネス直結の研修設計か、画一的なカリキュラムか目的別に最適化するか、受けて終わりか継続利用か、という4点です。

会社自身が「個人向けとは違う」と宣言しているので、比較先も法人研修の会社に限定するのが筋です。

さらに、講師構成の数字も比較材料になります。

公式トップには、英語講師の内訳がネイティブ講師74%・日本人講師26%と記載されています。

中国語講師はネイティブ89%・日本人11%です。

日本人講師が4分の1いるというのは、初級者を含む集団研修では実務的に効いてきます。

オンライン側はリンゲージスピークのページに、セブ島の講師で採用率が約1%、大手300社以上への導入と記載されています。

この「300社以上」と、全社の「1,700社以上」は別の数字なので、混同しないでください。

比較表を作るときは、次の形にすると社内で通りやすくなります。

比較軸	リンゲージで確認できたこと（2026年9月9日）	他社に同じ質問をするときの聞き方
対象	法人・学校法人に特化と公式に明記	個人向けと法人向けで担当部署は分かれていますか
形態	講師派遣／オンライン／海外語学プログラム／通信教材	組み合わせて1本の契約にできますか
講師	英語はネイティブ74%・日本人26%。オンラインは採用率約1%と記載	講師の国籍構成と採用基準を数値で出せますか
進捗管理	企業担当者向けの学習管理画面で出席・進捗を確認できると記載	管理画面で見える項目を一覧でください
成果指標	TOEIC平均+140点（新入社員研修）、研修完了率94%、研修満足度98%	その数値の母集団と期間を教えてください
実績	1,700社以上、導入企業名を実名で掲載	同業種・同規模の事例を1件見せてください
料金	公式サイトに価格表なし。見積もり方式	1人1時間あたりに割り戻した数字をください
契約条件	特商法表記は通信教育講座中心。研修は個別契約	中途解約の精算式を契約書の条文で見せてください

この表の右列を、そのまま他社への質問リストとして使ってください。

同じ質問を3社にぶつけて、返ってきた粒度の差を見るのが、いちばん速い比較方法です。

リンゲージの研修効果を3か月で測る指標

研修を入れたあと、効果があったかどうかを何で判断するかを先に決めておきます。

決めずに始めた研修は、ほぼ例外なく「やった感」で終わります。

公式サイトも、この点を正面から書いています。

トップページには「研修をやった、で終わらせない」「TOEICスコアや行動変容まで測定し、研修を投資対効果で語れる状態に」と記載があります。

会社側が測定を前提にしているので、こちらも指標を用意して臨むべきです。

3か月なら、次の5つを月次で取ります。

指標	測り方	3か月後に見る目安の考え方
受講率	実施本数 ÷ 契約本数	ここが70%を切ったら、内容ではなく運用を疑う
完了率	最後まで受けた人数 ÷ 受講開始人数	公式は研修完了率94%という数値を提示している
スコア	TOEICなど同一形式のテストを開始時と3か月後に実施	IIBCの公式サイトで試験の仕様を確認して形式をそろえる
発話量	レッスン中に受講者が話した分数の自己申告	講師が話す時間が半分を超えていないかを見る
業務での使用回数	英語を使った会議・メールの件数を各自が記録	スコアより先に動くことが多い実務側の指標

スコアを指標に置く場合、注意点が1つあります。

同じ試験形式で、同じ条件で2回測らないと比較になりません。

公開テストの平均スコアやスコア分布はIIBCの公式データで公表されているので、自社の水準を置く目安として使えます。

そして、伸びを他社の宣伝文句と直接比べないでください。

公式に掲載されている+140点という数値は、新入社員向け5日間研修の前後1か月での平均という条件付きです。

条件が違えば数字は当然変わります。

自社の条件で測った数字だけが、次の稟議で使える材料になります。

3か月たったら、受講率と業務での使用回数の2つだけでも先に社内共有してください。

スコアが出るのを待っていると、報告が半年後になって研修の記憶が薄れます。

リンゲージの信頼性を裏づける公開情報

最後に、採点の10番に入れた情報管理の話を補足します。

研修を発注すると、受講者の氏名・所属・場合によってはテストスコアを外部に預けることになります。

これは人事情報なので、社内のセキュリティ審査で必ず論点になります。

リンゲージは公式サイトのフッターに、JIPDECのプライバシーマークを取得していると明記しています。

プライバシーマーク制度は、JIPDECの制度概要ページで内容を確認できます。

あわせて、会社概要には事業資格として全省庁統一資格の認定と、一般労働者派遣事業の許可番号が記載されています。

官公庁入札の資格を持っているかどうかは、公共系の案件では前提条件になります。

ここで、私が採点中に気づいた点を1つだけ書いておきます。

創業年の表記が、ページによって異なります。

• リンゲージとはとトップページのフッター＝1972年創業
• 会社概要の「創業」欄＝1975年（昭和50年）5月2日

どちらが誤りだと決めつけることはしません。

事業部としての開始年と、法人としての創業年が別に管理されている可能性があるからです。

ただ、稟議書に会社沿革を書く場合は、どちらの数字を使うか相談の場で確認してください。

同じように、導入社数もページによって粒度が違います。

トップページの数値ブロックは「1,000社+ 導入企業数」、本文は「500社以上の企業・団体」「累計取引実績1,700社以上」、導入事例は「1,700社以上」と表示されます。

累計なのか現在なのか、企業だけなのか学校法人を含むのかで数え方が変わるためだと読めます。

こうした差は不誠実さの証拠ではなく、聞くべき質問が1つ増えたという意味です。

採点者としては、数字を出していること自体は加点対象だと考えています。

何も出さない会社のほうが、比べようがないぶん判断が難しいからです。

リンゲージについてよくある質問

ここまでの内容を、質問の形でもう一度整理します。

いずれも2026年9月9日に公式サイトと公的機関の資料で確認した範囲の回答です。

リンゲージのまとめ

最後に、この記事の要点を短く並べます。

• リンゲージは2026年9月9日時点の公式サイトで「法人専門の英語研修」と表示されている
• 運営はZenken株式会社 グローバル教育事業本部。拠点は東京・名古屋・大阪の3か所
• 10項目の採点は37点 / 50点。点を落としたのは料金の透明性と個人の申込みやすさ
• 公式サイトに価格表の掲載はなく、料金は問い合わせ方式。単価は1人1時間あたりに割り戻して比べる
• 口コミは日付と書き手の立場を先に確認する。感情語だけの書き込みは割り引く
• 語学教室は特定商取引法の特定継続的役務提供に含まれるが、営業として結ぶ契約は適用除外に当たり得る
• 解約条件は通信教育講座以外は公式表記から読み取れないので、契約書で確認する
• 効果は受講率・完了率・スコア・発話量・業務での使用回数の5つで測る

採点していて感じたのは、この会社は開示する項目としない項目がはっきり分かれているということです。

運営体制・実績・講師構成・成果指標は数値で出しています。

一方で料金と契約条件は、相談しないと分かりません。

この形は法人向けサービスとしては珍しくありませんが、個人が比較する用途には向きません。

あなたが企業や学校の担当者なら、この記事の12項目と比較表を持って相談に行ってください。

あなたが個人で英会話を探しているなら、まず英会話スクールの選び方で候補の絞り方を決めるほうが近道です。

この記事の内容は2026年9月9日に公式サイトと公的機関の資料で確認したものです。料金や条件は変わりますので、最新の情報は公式ページでご確認ください。